| 研究課題/領域番号 |
17K10348
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
精神神経科学
|
|---|
| 研究機関 | 東京慈恵会医科大学 |
|---|
研究代表者 |
山内 貴史 東京慈恵会医科大学, 医学部, 講師 (10598808)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 労働者 / 若年層 / メンタルヘルス / 自殺 / 援助希求行動 / 国民生活基礎調査 / 労働時間 / 勤務問題 / 過労自殺 / 健康 / 職務ストレス / 雇用者 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では、主に国民生活基礎調査を用い、代表性のある労働者サンプルにおける援助希求行動と心理的苦痛との関連を年齢層別に検討した。2016年の国民生活基礎調査を分析に使用した。40～59歳の労働者と比較して、20～39歳の労働者では、家族、友人・同僚などへの援助希求行動をしている者は多いものの、公的機関や医療従事者などの専門職への援助希求行動は少なかった。また、援助希求行動がないことと強い心理的苦痛との関連が20～39歳の労働者でより強くうかがえ、援助希求できている者とできていない者との格差が40～59歳の者よりも大きい傾向があることが示唆された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の結果は、労働者のメンタルヘルスを考えるうえで、「相談したいができないでいる」者や「相談したいが、どこに相談していいか分からない」者に代表されるような、ニーズを自覚しながらも援助希求行動ができていない者に対して援助希求行動を促進することの重要性を示唆するものである。また、20～39歳の労働者では、40～59歳と比較して、家族や友人などに対するいわゆる「インフォーマルな」援助希求行動は多いものの、公的機関や医療従事者などへの「フォーマルな」援助希求行動については相対的に少なく、適切な専門家への「つなぎ」という視点からの働く人への援助希求行動の促進も重要であると考えられた。
|
