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日本人女性における皮質骨多孔性の発生に関する研究:HR-pQCTによる横断調査

研究課題

研究課題/領域番号 17K11012
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 整形外科学
研究機関長崎大学

研究代表者

千葉 恒  長崎大学, 医歯薬学総合研究科(医学系), 助教 (00457574)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード皮質骨多孔性 / 骨粗鬆症 / osteoporosiss
研究成果の概要

50歳以降の日本人女性140名に対して、高解像度CT(HR-pQCT)による骨微細構造解析を行い、皮質骨多孔性の発生に関与する因子を解析した。
本調査では、皮質骨多孔性は、海綿骨が温存されているほど多く発生していた。本結果は骨粗鬆症研究における新しい知見であり、骨脆弱化のメカニズムにおける新しい仮説を提唱する礎となる。

研究成果の学術的意義や社会的意義

皮質骨多孔性は、通常の臨床用画像装置では検出することができないが、骨脆弱性を引き起こす骨構造の重要な因子である。
本研究で、皮質骨多孔性の発生メカニズムの糸口が見つかり、かつ、今後さらに、皮質骨多孔性と、日常診療で知り得る患者情報との関与を探索することで、骨折リスク評価や骨折予防へ貢献できると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (7件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (4件) (うち招待講演 2件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] HR-pQCTによる骨粗鬆症の画像評価2018

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒, 尾崎 誠
    • 雑誌名

      日本骨粗鬆症学会雑誌

      巻: 4巻3号 ページ: 363-368

    • NAID

      40021686442

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 骨微細構造に基づいた骨量減少の病型分類:HR-pQCTによる健常日本人調査2018

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒, 岡崎成弘, 横田和明, 尾崎 誠
    • 雑誌名

      日本骨粗鬆症学会雑誌

      巻: 4巻4号 ページ: 479-484

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] HR-pQCTによる骨微細構造解析の最前線2019

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒
    • 学会等名
      第21回日本骨粗鬆症学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] HR-pQCTによる骨関節疾患の病態解析2019

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒
    • 学会等名
      第39回日本骨形態計測学会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] HR-pQCTによる 骨代謝疾患の病態解析2018

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒
    • 学会等名
      日本骨代謝学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 骨微細構造から捉えた骨粗鬆症: HR-pQCTによる病態・薬効評価2018

    • 著者名/発表者名
      千葉 恒
    • 学会等名
      西日本整形災害外科学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [図書] 骨粗鬆症診療-骨脆弱性から転倒骨折防止の治療目標へTotal Careの重要性-2018

    • 著者名/発表者名
      稲葉雅章
    • 総ページ数
      2
    • 出版者
      医薬ジャーナル社
    • ISBN
      9784753228614
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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