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上皮ケラチノサイトの上皮間葉転換を制御する分子機構

研究課題

研究課題/領域番号 17K11659
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 機能系基礎歯科学
研究機関福岡歯科大学

研究代表者

八田 光世  福岡歯科大学, 口腔歯学部, 教授 (30344518)

研究分担者 山崎 純  日本大学, 生物資源科学部, 教授 (50230397)
内田 邦敏  福岡歯科大学, 口腔歯学部, 講師 (20581135)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード遺伝子発現 / 上皮-間葉転換 / 遺伝子発現制御
研究成果の概要

上皮間葉転換(EMT)は上皮細胞が間葉系細胞様のフェノタイプに変化する現象である。しかし、そのフェノタイプ転換を制御する分子メカニズムの詳細は明らかではない。本研究は、上皮ケラチノサイトにおけるEMTを解析することでEMT誘導による発現変動遺伝子を同定し、さらに発現変動遺伝子のプロモーター領域におけるクロマチン修飾変化を明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

上皮細胞が間葉系細胞様のフェノタイプに変化する上皮間葉転換(EMT)は、創傷治癒や口腔癌の浸潤・転移などに関わることが報告されており、その分子メカニズムの解明は重要な課題である。本研究の成果は、細胞のフェノタイプを制御する分子メカニズムについて理解を深めるとともに新しい創傷治療法や口腔癌の浸潤・転移を抑制する治療法へと繋げることができると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] Keratin 13 gene is epigenetically suppressed during transforming growth factor-β1-induced epithelial-mesenchymal transition in a human keratinocyte cell line.2018

    • 著者名/発表者名
      Hatta M, Miyake Y, Uchida K, Yamazaki J
    • 雑誌名

      Biochem Biophys Res Commun

      巻: 496(2) 号: 2 ページ: 381-386

    • DOI

      10.1016/j.bbrc.2018.01.047

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] The role of transcription factor SNAI2 in EMT during wound healing2019

    • 著者名/発表者名
      Yuki Miyake, Mitsutoki Hatta
    • 学会等名
      2019 TAO 32nd Annual Meeting & 8th Resident Meeting
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Suppression of keratin 13 expression by transforming growth factor-β1-induced epithelial-mesenchymal transition in human keratinocyte HaCaT cells2018

    • 著者名/発表者名
      Mitsutoki Hatta, Yuki Miyake, Kunitoshi Uchida, Jun Yamazaki
    • 学会等名
      第91回日本薬理学会年会/第18回国際薬理学・臨床薬理学会議 WCP2018-18th World Congress of Basic and Clinical Pharmacology
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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