| 研究課題/領域番号 |
17K12393
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 富山県立大学 |
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研究代表者 |
竹内 登美子 富山県立大学, 看護学部, 教授 (40248860)
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| 研究分担者 |
岡本 恵里 富山県立大学, 看護学部, 教授 (20307656)
小澤 和弘 岐阜県立看護大学, 看護学部, 准教授 (20336639)
青柳 寿弥 富山県立大学, 看護学部, 講師 (40622816)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 認知症 / 多職種連携 / 教育プログラム / 教育効果 / 家族介護者 / 専門職連携教育 / 教材開発 |
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| 研究成果の概要 |
認知症の人と家族のビデオ映像を導入した個人学修用教材と、ワークショップ用教材で構成した「Web版の多職種連携教育用プログラム」を開発した。
多職種専門家に実施し事前事後のアンケートを比較した結果、1．多職種連携コンピテンシーでは「関係性に働きかける」以外の3項目において事後の方が事前調査時よりも有意に高く、本教材の効果が示唆された。2．用語の検討では「不穏」と「性格/人格が変わる」が事後調査で不適切という回答が増え、有意な傾向が認められた。質的分析では、【当事者の人権が守られる社会】【地域が主となって認知症の人を支える】が新たに抽出され、当事者の人権や地域についての思考の深まりが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本教育プログラムの実施によって、認知症の人と家族の体験に伴って生じる感情や思考に共感し、行動の理解が深まることが予想され、当事者の視点を踏まえた援助に繋がると考えられる。および多職種が集って教育プログラムを実施することによって、各専門職による考え方の特徴や強み、多職種連携の課題が明らかとなり、新しい多職種連携教育プログラムを提示することができる。
本教育プログラムの活用によって、医療福祉に関与する専門職の認知症ケア力を高め、認知症の人も家族も充実した生活ができる社会の実現に寄与するという意義がある。
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