地域包括ケアシステムにおける高齢者の終末期を支える看取りケアモデルの開発

• 研究課題/領域番号: 17K12396
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 大分大学
• 研究代表者: 小野 光美 大分大学, 医学部, 准教授 (20364052)
• 研究分担者: 竹田 裕子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 講師 (60598134) ; 原 祥子 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 教授 (90290494) ; 神田 秀幸 岡山大学, 医歯薬学域, 教授 (80294370) ; 森 万純 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 助教 (60533099) ; 三重野 英子 大分大学, 医学部, 教授 (60209723)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円); 2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
• キーワード: end-of-life care / 高齢者看護 / 介護老人保健施設 / 地域包括ケアシステム / 高齢者看護学

研究実績の概要

本研究が最初に掲げた目的は、地域包括ケアシステムにおいて介護老人保健施設（以下、老健とする）を核として地域の中で最期までをその人らしく生き抜くことを支える看取りケアモデルの開発であった。しかし、本研究は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ感染症）発生により、老健での研究が困難となり、計画していた研究がほとんど遂行できなかった。
老健における看取りや在宅療養支援の状況は、コロナ感染症発生後、以前とは大きく異なっていることが推察される。そのため、まずは、看取りや在宅療養支援の現状について、(1)聞き取り調査を行う、(2)その結果をふまえた質問紙調査を実施する予定であった。しかし、コロナ感染症が落ち着き始めた後も、高齢者施設は感染予防対策を完全にゆるめることがなく、研究者が自由に入ることが困難であった。加えて、研究代表者の病気療養により、研究遂行に支障が生じた。
上記のことから、今年度は、コロナ感染症発生以前より看取りケアを実践していた2施設の看護管理者に対し、看取りや在宅療養支援の現状に関するヒヤリングを実施した。その結果、以下5点が窺えた。
①コロナ感染症発生があっても、「人生の終わりにケアのあり方を変えてはダメ」という考えのもと、これまでと変わらない看取りケアを提供していた。②面会制限により、本人や家族から「自宅で過ごしたい」という希望が増えた。外泊を繰り返しながら、どのように過ごすのか、方針と支援の在り方を検討し、自宅で看取った事例もあった。③ACP流行りとなり、本人への意思確認がしやすくなった。④在宅療養支援を丁寧に行っていると、最期の場として、なじみのある老健を希望される。併設の介護医療院を提案しても、老健が選ばれる。⑤老健での看取りはこれまで老衰が主であったが、心不全や腎不全の人が増えている。苦痛が伴っており、アセスメントやケアのあり方の再検討が求められている。