研究課題/領域番号 |
17K12457
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
高齢看護学
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研究機関 | 梅花女子大学 (2018-2022) 高知大学 (2017) |
研究代表者 |
大井 美紀 梅花女子大学, 看護保健学部, 教授 (70314987)
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研究分担者 |
下寺 信次 京都大学, 医学研究科, 客員研究員 (20315005)
柴 英里 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (70611119)
矢野 宏光 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (90299363)
是永 かな子 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 教授 (90380302)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 精神障害者 / 就労支援 / 健康関連体力 / 自己効力感 / プログラム開発 / 健康体力 / 主観的健康観 / 就労継続 / アクションリサーチ / 介入研究 / 食生活改善 / 介入プログラム / 体力促進 / 食 / 栄養 / 運動 |
研究成果の概要 |
本研究は、コロナ感染症拡大により研究方法等の大幅な見直しを行なった。しかしながら、研究協力が可能なA就労支援事業所と随時オンライン会議等を実施しプログラム実施に関する情報交換や助言等を継続した。その結果、利用者らの健康体力や主観的な健康観等が低下することなく就労が継続できた。A就労支援事所から研究者に「コロナ禍における活動成果を踏まえ、2023年度以降も引き続き、プログラム開発に協力・協働したい」との意向が寄せられた。長期の行動制限等を強いられるような特異な環境においても研究者らの先行研究により開発した「自己効力感促進プログラム」の有用性及び、その改良の必要性が確認できた意義は大きかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
精神障害者の退院後の地域生活の定着や就労を継続するための土台となる健康関連体力や主観的健康観(自己効力感等)を改善するための看護支援や研究の蓄積は不足しており、早急に解決すべき課題となっている。研究者らは、その課題解決に向けた実証研究に着手し自己効力感促進プログラムを開発し一部の施設で実用化した。本研究では、プログラムを改良し、継続性や心身への有効性を高めることが目的であった。しかしながらコロナ禍により、研究協力者の安全を最優先し当初の研究方法の見直し実施した。このことにより、本研究は2023年度以降は参加型アクションリサーチ手法を用いて、より当事者や現場のニーズに合ったプログラム開発を行う。
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