| 研究課題/領域番号 |
17K12472
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 (2019-2021)
大阪府立大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
岡本 双美子 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (40342232)
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| 研究分担者 |
小泉 亜紀子 大阪府立大学, 看護学研究科, 助教 (60822559)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 意思決定支援 / 在宅看護 / アドバンス・ケア・プランニング / 終末期がん患者 / 教育プログラム / 看取り / 訪問看護 / 在宅 / 評価 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、在宅終末期がん患者とその家族に対する英国と日本の訪問看護師意思決定支援の内容を明らかにすることである。対象である訪問看護師（近畿圏内の専門看護師・認定看護師6名と英国の訪問看護師10名）、合計16名に、半構造化インタビューを行った。その結果、特に英国の訪問看護師はツールを使用し、恐れることなく病気の理解とニーズを尋ねており、意図的にケアの早い段階から強調して実施されていた。この結果は、看護師の内部的な働きかけとツールの使用、学際的なサポートを提供することが重要であることを示唆していた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
在宅終末期がん患者とその家族への看取りに関する意思決定支援の内容について、訪問看護師（近畿圏内6名と英国10名）、合計16名を対象に半構成的インタビューを行い、「推し測る」「尋ねる」「説明する」「会話する」「待つ」「尊重する」ことを、日英で共通して行っていることが明らかになった。一方、英国では早期から積極的に残された時間の過ごし方の意思決定支援を実施していたが、日本では患者とその家族の様子をうかがい待っている時期があること等がわかった。この成果を基に教育プログラムを開発、実施することで、単身高齢者の多い大都市における意思決定支援の今後のあり方に有用な情報を提供できると考える。
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