| 研究課題/領域番号 |
17K12475
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 高知県立大学 |
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研究代表者 |
川上 理子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60305810)
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| 研究分担者 |
森下 安子 高知県立大学, 看護学部, 教授 (10326449)
小原 弘子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20584337)
森下 幸子 高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40712279)
吉岡 理枝 高知県立大学, 看護学部, 助教 (40783022)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | エンド・オブ・ライフ期 / 在宅看取り / 多職種協働 / 自己効力感 / 家族の選択 / 独居高齢者 / 在宅看取り選択 / 在宅療養 |
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| 研究成果の概要 |
COVID-19感染症拡大により、独居高齢者のエンド・オブ・ライフ期の在宅療養を支える多職種協働プログラム案を実践するために協力の得られる事例を見いだすことが困難であったが、プログラム案の洗練化を進めるため、家族介護者のいる高齢者のエンドオブライフ期の多職種協働について、5名の家族介護者（平均年齢81．8歳、療養者が死亡してからの期間2ヶ月～18ヶ月）に面接調査によりデータを収集した。その結果、家族のいる高齢者は個別性・療養者の状態の変化に応じて多職種が協働することができており、高齢者の看取り後、家族介護者は、在宅看取りに対する自己効力感を獲得し、達成感を抱いていることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高齢で最期を迎えるために、在宅での看取りを支える医師、訪問看護師、訪問ヘルパー、ケアマネジャー等さまざまな専門職がうまく協働して支援することで、その人らしい最期を過ごすことができるようになっている。今回の研究をさらに進めることで一人暮らしであっても最期まで在宅で過ごすことができる仕組みが整っていくと考えられる。ただし、在宅療養を選択する高齢者を増やすことが大事であり、そのためには高齢者が在宅看取りに対して「自分でもできる」という意識を啓発することも課題であることが明らかになった。
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