| 研究課題/領域番号 |
17K12515
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 四国大学 |
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研究代表者 |
佐藤 千津代 四国大学, 学際融合研究所, 特別研究員 (10721938)
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| 研究分担者 |
富田 真佐子 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (10433608)
渡部 光恵 四国大学, 看護学部, 助教 (20762412)
鈴木 浩子 昭和大学, 保健医療学部, 教授 (40468822)
村田 加奈子 昭和大学, 保健医療学部, 准教授 (70381465)
入江 慎治 昭和大学, 保健医療学部, 准教授 (90433838)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 特定行為 / 特定行為の必要性 / 特定行為研修受講ニーズ / 特定行為研修受講修了者 / 特定行為に対する訪問看護師の認識 / 特定行為研修受講の課題 / 特定行為実践の課題 / 特定行為の課題 / 生活モデルの視点 / 研修受講ニーズ / 研修受講の課題 / 看護学 |
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| 研究成果の概要 |
訪問看護における特定行為を推進するために、訪問看護師の特定行為研修制度に対する認識と特定行為研修を受講するための課題をインタビュー調査と質問紙調査により明らかにした。その結果、訪問看護師の半数は特定行為の必要性を感じているが、そのための特定行為研修を受講したいと考えている訪問看護師は3割弱であった。本制度を推進していくためには、さらなる啓蒙活動と特定行為導入および受講に向けた課題への対応策を講じる必要があることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究による全国調査において、特定行為研修受講修了者が増えない要因を明らかにすることができた。このことから、研修の受講を妨げる要因への対応策を講じることができ、受講者の増加に繋がることが可能になる。そのことにより在宅医療の発展に寄与でき、社会的意義がある。
特定行為が医療処置のみに主眼を置いて実践される行為ではなく、基本的な看護ケアが提供された上で行われる医行為であることを明らかにできた。特定行為が発展していくことで、看護の質が低下するという懸念を払拭できたことは学術的意義がある。
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