介護予防訪問看護利用者像と要支援者への予防的アプローチの評価に関する実証研究

• 研究課題/領域番号: 17K12519
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 高齢看護学
• 研究機関: 公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団
• 研究代表者: 早尾 弘子 公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団, ダイヤ高齢社会研究財団(研究部), 客員研究員 (30739595)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2022-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2021年度)
• 配分額: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円); 2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 介護予防訪問看護 / 要支援 / 訪問看護 / 高齢者看護 / 介護予防

研究成果の概要

本研究の目的は、要介護認定情報及び介護レセプトデータ、質問紙調査（看護師／利用者）、インタビュー調査を用いて、介護予防訪問看護の利用者像とともに、看護提供の実際及び利用することによる効果等を明らかにすることである。結果、介護予防訪問看護の利用者は、独居への不安の軽減、身体機能の低下予防のために利用を開始するケースが多く、看護に対しては健康観察や服薬管理、相談支援を求めていた。要支援の段階からの訪問看護の提供は、利用者の要介護度の進行の抑制や本人及び家族の心理面での安定に貢献することが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

介護保険制度において要支援の段階から訪問看護を利用できる介護予防訪問看護については、その実態を明らかにする知見が少ない。本研究では、本サービスが導入されている利用者像、看護提供の目的や内容、利用者にもたらす効果を明らかにするため、量的・質的、双方のアプローチにより多面的に取り組んだ。要支援の段階から看護提供をする意義や効果を明示することにより、本サービスの適切な利用が促され、高齢者が住み慣れた地域で療養生活を継続していくことに資すると考える。