| 研究課題/領域番号 |
17K12557
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 久留米大学 |
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研究代表者 |
椛 勇三郎 久留米大学, 医学部, 准教授 (30368964)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 介護サービス / 高齢者 / 要介護度 / 評価 / 要介護度の改善 / 成功報酬 |
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| 研究成果の概要 |
介護サービスの利用とその後の要介護度改善との関連を検討した結果，通所介護，介護老人保健施設の利用と負の関連が認められた．認知症状がない者では，小規模多機能居宅介護，短期入所生活介護の利用との正の関連が認められた．
居宅サービスでは他の介護サービスも併せて利用する者が多く，一般的に区分支給限度額内での利用を計画するため，要介護度改善を目的に利用しようとしても利用が抑制され，介護サービスの効果を十分に高めるまでの利用に至っていない可能性が否めない等の介護サービスの効果を評価する際の留意点が示唆された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では，介護サービスを利用することによって要介護度が改善するか検討した結果，小規模多機能居宅介護や短期入所生活介護の利用によって要介護度が改善することが示唆され，新たな知見が得られたものと考える．一方，介護サービスの種類によっては利用者の特性に応じたさらなる機能分化の必要性が考えられた．また，介護サービスの評価を行う際の留意点も提案できたため，今後，介護サービスの効果を検討する際に活用されることが期待できる．
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