| 研究課題/領域番号 |
17K12568
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
井本 敦子 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 助教 (80745498)
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| 研究分担者 |
青山 温子 名古屋大学, 医学系研究科, 教授 (40184056)
松山 章子 長崎大学, 熱帯医学・グローバルヘルス研究科, 教授 (70404233)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診 / フィリピン / 受診行動 / 受診率 / 知識 / 認識 / 低受診率の要因 / HPV / 公衆衛生 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、フィリピン都市貧困地域および地方部において、住民女性の子宮頸がん検診受診行動の実態と受診行動の関連要因の検討、住民の疾患に対する理解や認識について明らかにすることを目的とした。その結果、検診受診率は都市部において27.6％、地方部において13.9％と低く、受診者は４０代以上、高い学歴、既婚者、避妊具利用者に多かった。受診理由には医療従事者による助言が多く、未受診の理由には地域差がみられた。また、疾患及び検診に関する知識は低いものの、疾患への罹患性・重大性は認識していることが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
女性の主要死因である子宮頸がんは、予防可能ながんとして、検診・ワクチン接種による予防対策が推進されている。フィリピンでは、子宮頸がん検診事業が導入されているが、住民女性がどの程度検診を受診し、どのような要因が受診行動に関連しているのかについて十分な検討がなされていない。本研究は、保健医療へのアクセスが限られる貧困層や地方住民を対象に、子宮頸がん検診の受診状況の実態と受診行動の関連要因を検証した。本研究の結果は、医療資源の限られたフィリピンにおいて、実態に即した効果的な予防対策の検討や実施に役立てることが期待される。
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