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親子で学ぶがん予防教育プログラムの実践と評価

研究課題

研究課題/領域番号 17K12569
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 地域看護学
研究機関琉球大学

研究代表者

照屋 典子  琉球大学, 医学部, 教授 (10253957)

研究分担者 砂川 洋子  琉球大学, 医学部, 名誉教授 (00196908)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワードがん教育 / 小学生 / 外部講師 / がん体験者 / 親子
研究成果の概要

がん対策基本法の下、小学生児童からのがん教育の推進が掲げられているが、全国に比べ、沖縄県は24%の実施率にとどまっている。そこで、沖縄県におけるがん教育の推進を目的として、外部講師を活用したがん教育プログラムを実施し、評価を行った。医師による授業を通して、児童は「がんは様々な治療法を用いて治せる病気」、「予防法の実践や検診を通して予防できるイメージに変わった」等の学びを得ていた。また、がん体験者による授業では「がんになっても普通の生活ができる」ことを認識し、命の大切さや他者のつらさを理解する等の学びを得ていた。外部講師を活用によって小学生に対する効果的ながん予防教育につながることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

全国に比べ、がん教育の実施率が半数程度という沖縄県において、すでに全国各地で広くがん教育授業を実践している医師やがん体験者等の外部講師を活用したがん教育プログラムを小学生へ提供することは、児童のがんに対する正しい知識の獲得やがん患者への理解、命や健康の大切さについての認識を深めることにつながり、それについて、学校現場の教諭とともに評価を行うことで、がん教育の実践に向けて、外部講師を活用する意義や必要性について考える機会になると考える。また、子供から大人への波及効果という点で、保護者に対しても国民病であるがんやがん予防に関する知識の普及啓発促進や偏った情報の改善が期待できると考える。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2020

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Evaluation of a cancer education program for elementary school students2020

    • 著者名/発表者名
      Teruya N, Sunagawa Y, Kimura Y
    • 学会等名
      The 6th International Nursing Research Conference of World Academy of Nursing Science
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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