研究課題/領域番号 |
17K12579
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域看護学
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研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
研究代表者 |
石田 実知子 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 講師 (10776008)
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研究分担者 |
江口 実希 神戸常盤大学, 保健科学部, 講師 (40631718)
國方 弘子 香川県立保健医療大学, 保健医療学部, 教授 (60336906)
塚原 貴子 川崎医療福祉大学, 保健看護学部, 教授 (10155335)
小池 康弘 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 助教 (00805070)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
中途終了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 暴力行動 / 感情統制 / 援護要請 / 高校生 / 認知行動療法 / レジリエンス / 自傷行為 / 他害行為 / ストレス / 怒り |
研究成果の概要 |
第一に、高校3年間の怒りに対する対処行動の縦断調査により、「状況分析」「援護要請」「逃避」は、変化せず、1年次当初に「暴力」による対処をしていない者も学年進行に伴い増加量が大きくなること、第二に、激しい怒りを喚起させる出来事に対し、暴力に繋がると推察される認知が大半を占めること、第三に、激しい怒りを感じている友人へのサポートでは、【対象者の理解】など7カテゴリについて困難さを認知していることが明らかとなった。以上の結果を踏まえ、認知行動療法を援用しプログラムを開発した結果、ストレスのメカニズムの理解は、介入直後および介入1か月後、怒りに対する対処行動の内援護要請は介入1か月後に有意に改善した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
プログラムによる介入により、ストレスのメカニズムの理解に繋がると同時に、援護要請行動の増加により、暴力行動予防が期待できるプログラムであることが明らかとなった。プログラムの中で、呼吸法や筋弛緩法をベースとし、ストレス状況下に直面した時、すぐに実践できるよう、SSTを取り入れ、認知・行動の変容ができる取り組み方法を提示できた。加えて、複数の高校において、プログラムを実施するとともに、高校保健ニュースなどを通して暴力行動に繋がるストレス低減に向けた予防の重要性について生徒および教職員、保護者に対し広く発信した。
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