研究課題/領域番号 |
17K12581
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域看護学
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研究機関 | 愛媛県立医療技術大学 |
研究代表者 |
中越 利佳 愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 教授 (70551000)
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研究分担者 |
岡崎 愉加 岡山県立大学, 保健福祉学部, 准教授 (50224001)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | 子宮頸がん / 子宮頸がん検診受診行動 / 行動変容モデル / HAPA / 20-30歳代 / 子宮頸がん検診 / 検診受診行動 / HPVワクチン / 啓発教材 / HAPAモデル / 構造方程式モデリング / 子宮頸がん検診受診 / ソーシャルサポート / 検診受診自己効力感 / 子宮頸がん検診受診行動予測モデル / 行動変容プロセス / がん予防 / テーラード介入 / 啓発プログラム |
研究成果の概要 |
本研究の目的は、20~30歳代の女性を対象とした行動変容理論に基づく子宮頸がん検診の受診行動促進プログラムを開発することである。検診の受診意図と実際の受診行動の間には乖離があるため、Health Action Process Approach(HAPA)に焦点を当てた。HAPAは多様な健康行動を予測するモデルであるが、検診受診行動を予測できるかは検証されていない。 観察的縦断調査の結果、HAPAは20~30歳代の女性の子宮頸がん検診の受診行動を予測するモデルであることを統計学的に検証した。特に、検診を受けていない女性には、HAPAモデルに基づく介入が効果的であることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
子宮頸がんの好発年齢である20~30歳代は、妊娠、出産、子育てといった女性のライフイベントと重なっていることから、重大な健康問題である。HAPAモデルが検診受診行動を予測できることが検証できたため、HAPAに基づく介入を行うことで、20~30歳代の子宮頸がん検診受診率の向上が期待できる。特に、検診を受けていない女性に対し、HAPAプロセスに基づく介入が効果的であると予測されたため、我々は、HAPAのMotivation Phaseに基づいた啓発リーフレットとWEB教材を制作し、5自治体に配布し、2自治体で検診受診率の向上を認めた。今後もHAPAに基づいた介入効果を検証していく予定である。
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