研究課題/領域番号 |
17K12597
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
地域看護学
|
研究機関 | 東京女子医科大学 |
研究代表者 |
清水 洋子 東京女子医科大学, 看護学部, 教授 (90288069)
|
研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 子ども虐待予防 / 母親 / 個別支援 / グループ支援 / 包括的支援 / 効果 / 包括支援プログラム / 保健師 / 包括的支援プログラム / 包括的ケアシステム / インタビュー / 参加効果 |
研究成果の概要 |
子ども虐待予防の個別とグループ支援の併用による包括的支援とその効果を明らかにするため、保健センターのグループに参加した母親に自記式調査、保健師に半構成的インタビュー調査を実施した。 結果、母親はグループに継続参加することで、個人差はあるが概ね改善傾向がみられた。また、保健師が捉えた母親の効果には、共感・安心、自身と向き合う、受容、共感、自己肯定感の向上などが示された。包括的支援は個別支援を基盤とし、グループ対象選定、グループにつなげるタイミングと動機づけ、関係職種連携とグループ運営、事前事後カンファレンス、情報伝達の標準化、人材育成等が重要な要素であると明らかになった。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
虐待予防のグループ支援は個別支援と両輪で支援を行うことを前提としているが、参加者の背景が多様であることや個別支援やグループ支援は支援者の能力・経験に委ねられている現状がある。本研究により得られた知見は地区担当保健師による個別支援を基盤としつつ、グループ支援を併用した包括的支援の効果的な展開と効果を検討する一助となる。 さらに、個別支援、グループ支援の各支援の質改善や支援者の人材育成のあり方を検討する有益な情報が得られ、支援方法の改善と支援者の人材育成や子ども虐待予防に有効な包括的な支援システムの構築に寄与すると考える。
|