| 研究課題/領域番号 |
17K12600
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
地域看護学
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| 研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
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研究代表者 |
小山 歌子 新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (70727346)
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| 研究分担者 |
和田 直子 新潟医療福祉大学, 看護学部, 講師 (60646644)
宇田 優子 新潟医療福祉大学, 看護学部, 教授 (70597690)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 在宅看取り / 豪雪地帯・無医地区 / 地域の支え合い / ケアシステム / 特別豪雪地帯・無医地区 / 山村過疎地域 / 高齢者の在宅看取り / 在宅看取りの条件 / 終末期 / 高齢者 / 住民参加 / 地域の互助 / 生活障害 / 特別豪雪地帯 / 無医地区 / 看取りのケアシステム / 在宅 / 豪雪地帯 |
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| 研究成果の概要 |
特別豪雪地帯の無医地区において、高齢者を在宅で看取るケアシステムの構築の可能性を高める要因は、高齢者本人及び家族が在宅死希望、24時間365日の医療提供体制があること、多機関連携による在宅看取りの支援体制があることおよびソーシャルキャピタルが高い地域であることであった。しかし、単身世帯以外の高齢者は在宅死を希望していても、中高年者(40～69歳）は在宅看取りに否定的であった。高齢者の意向を尊重した看取りにするためには、早い時期から家族間での話し合いや高齢者によるＡＣＰの作成が必要である。加えて、サービスの利用促進に向けて、地域の規範の変革や在宅療養支援サービスに関する情報提供が必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
・ 高齢、過疎化が進展する特別豪雪地帯の無医地区において、在宅死を希望する高齢者を在宅で看取るケアシステム構築の可能性を高める要因が明らかになった。
・全国の同様の地域で、高齢者の在宅看取りのケアシステムを構築する際の参考となる。
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