| 研究課題/領域番号 |
17K12615
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
震災問題と人文学・社会科学
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
西原 三佳 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 客員研究員 (70712107)
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| 研究分担者 |
大西 眞由美 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (60315687)
中村 安秀 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (60260486)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 復興期 / 育児 / ソーシャルサポート / 母子保健 / 子育て / 地域づくり / 母子 / 震災復興 / 子育て支援 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、東日本大震災後の被災地において、復興期における育児に関するソーシャルサポート（以下サポートとする）獲得に関連する要因を明らかにし、母子保健および子育て支援対策強化への知見を得ることを目的とした。インタビュー調査では、親族が身近にいる場合はサポートを得やすいが、転入世帯等で親族が全く居ない場合は、サポートを得ることが困難であることが語られた。質問票調査結果では、拡大家族や就業していることだけでなく、近隣に知人がいることが、サポート獲得に有意に関連していた。復興期の被災地において、地域住民の関係性強化など、地域全体での取り組みを進めていくことの重要性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
育児ソーシャルサポートの有無は、育児ストレスや育児困難感との関連が指摘されている。今回の研究にて、復興過程にあるコミュニティにおいて、近隣知人がいる事が育児に関するソーシャルサポート獲得に関連していることが示された。災害後のコミュニティ再建には、近隣住民との関係が人々の身体的精神的健康に重要であることが多くの研究にて指摘されているが、母子保健および子育て支援においても、近隣住民との関係性が重要な要因のひとつであった。この結果から、今後も起こりうる災害後のコミュニティ再建においては、地域住民の関係性を強化することが、母子保健ひいては地域全体の健康に貢献するものと考える。
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