研究課題/領域番号 |
17K12830
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
環境影響評価
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研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
研究代表者 |
小野 純 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(北極環境変動総合研究センター), 特任研究員 (20451411)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 海氷 / 北極海 / 気候モデル / 予測可能性 / 海氷厚 / 風応力 / 初期値化 / 環境変動 / 北極 |
研究成果の概要 |
本研究課題では、気候モデルと観測データに基づいた初期値化システムを用いて、季節から経年スケールで変動する北極海の海氷予測可能性とそのメカニズムを調べた。北極海の冬季海氷面積は、北大西洋からバレンツ海に流入する海洋熱量偏差をソースとして約1年前から予測可能であり、夏季海氷面積は海氷の熱的持続性をソースとして数ヶ月前から予測可能であることを示した。また、温暖化トレンドがなくても北極海の海氷面積は2007年や2012年に観測された減少量に匹敵する大激減が起こり得ることを示した。さらに、春の海氷厚偏差の持続性が夏の海氷予測の精度に重要であり、太平洋側北極海の海氷がソースになっていることを初めて示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、観測データと数値モデルを用いて、夏と冬の北極海の海氷面積の予測可能性を評価し、予測を可能にするメカニズムを明らかにした。これらの科学的知見を気候モデルに反映させることにより、季節から経年スケールの海氷予測の精度向上が期待される。また、北極海の海氷減少は、北極域から中緯度域の気象・気候だけでなく、北極海の生態系や航路にも影響を与えるため、科学のみならず社会経済の分野においても関心の高いテーマとなっている。したがって、本研究の成果は、学術的にも社会的にも意義のある研究成果である。
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