| 研究課題/領域番号 |
17K12943
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
澤邉 潤 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (30613583)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | カリキュラム・マネジメント / 総合的な学習（探究）の時間 / 校内研究 / アクションリサーチ / 教師教育 / 教員養成 / 総合的な学習の時間 / 校内研修 / 高大連携 / 単元開発（単元研究） / カリキュラムマネジメント / 学校システム / アクティブ・ラーニング / 学校インターンシップ / カリキュラム / 教員育成 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，教育養成と教員育成の両方の機能をもった学校の組織的取組の開発とその体系化について検討を行った。特にカリキュラム・マネジメントの観点では，総合的な学習の時間の単元開発を中心に，カリキュラム検討や校内研修を行うことの有効性が示唆された。総合的な学習の実践では，校外関係者としての大学生，地域，研究者などのプレーヤーも教育実践に参画することができることから，連携調整にかかる労力がかかるが，教員構造の変化，教員の多忙化といった構造的な問題への改善にもつながる可能性も考えられる。こうした校外連携を伴う組織的体制の構築のための検討が今後は，より一層必要になるといえる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
昨今の日本の教師を取り巻く環境の変化を考慮すると，教師個人の努力だけではなく，組織的な教員育成の支援システムの構築が急務である。本研究では，教員個人が直面する課題と人口問題等の社会構造的課題の両方を射程にした教育システムの改善研究を志向するため，社会的にも意義があるといえる。また学校と研究者が協働で実践することで実践事例を蓄積することで波及効果も期待できる。
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