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小中学校に在籍する対応困難児の行動要因特定を目的とした研修支援システムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K12946
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 教育工学
研究機関兵庫教育大学

研究代表者

小川 修史  兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (90508459)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード研修支援システム / 対応困難児 / 研修支援環境 / 動画アノテーション / ウェアラブルカメラ / 動画分析 / 教育工学
研究成果の概要

本研究では,小中学校における対応困難児の行動要因特定を目的とした研修支援システムを開発し,検証を実施した.本システムはウェアラブルカメラを教師に装着して撮影した動画を使用し,教師が対応困難時を捉える頻度,タイミング,および発言頻度について,視線グラフおよび発話グラフを提示することで,気づきを促すことを志向したものである.検証の結果,教師が自身の意識場面の偏りに関する気づきが発生すること,発話の量とタイミングを視覚的に把握できること,の2点の可能性が示唆された.

研究成果の学術的意義や社会的意義

対応困難児が示すの問題行動の背景には,自己肯定感の低下等に起因するストレスが主たる要因として考えられる。そのため,教師は自己肯定感を高めることを目的に,当該児童のポジティブな側面を意識することが重要であるが,問題行動等のネガティブな側面にばかり着目されてしまう可能性が懸念される。本研究で開発したシステムは,対応困難児のポジティブな側面を意識することの重要性を教師に認識させる観点で構築したものであり,児童生徒のストレスを軽減するという観点において意義は大きい.

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] 気になる児童への対応方法の習得を志向した保育士向け自主研修支援システムの構想2018

    • 著者名/発表者名
      小林 将也,小川 修史,山本 真也,掛川 淳一,森広 浩一郎
    • 学会等名
      日本教育工学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 小中学校に在籍する対応困難児の行動要因特定を目的とした研修支援システムの検討2018

    • 著者名/発表者名
      小川修史
    • 学会等名
      日本教育工学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2020-03-30  

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