| 研究課題/領域番号 |
17K12999
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
自然災害科学・防災学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
長嶋 史明 京都大学, 防災研究所, 特定助教 (70793537)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 拡散波動場理論 / 地盤構造同定 / 強震動予測 / 被害予測 / Amatrice / 地震動予測 / 水平上下スペクトル比 / 地盤構造 / 地盤工学 / 防災 / 地震 / 構造工学・地震工学 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本国内の観測記録に基づき実証された地震動の拡散波動場理論に基づく地盤構造同定手法をFranceのGrenobleやItalyのAmatriceに対して適用し、本手法がテクトニックな環境が日本と異なる海外の地盤に対しても適応でき先験情報が少なくとも高精度の地盤構造同定が可能であることを示した。本手法において重要なパラメターであるS波速度とP波速度に関して深さや密度も合わせてそれらの関係を日本の膨大なボーリング調査記録に基づき調べ、新たな回帰式を提案した。また、2016年Amatrice地震の強震動予測や建物被害予測を行い本手法の実務上での有用性を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究によって、地震動の拡散波動場理論に基づく地盤構造同定手法が先験情報のない地域でも有効であり、地震観測記録から推定される地盤増幅特性を再現する地盤構造を高精度で同定できることが示された。発展途上国などの経済的や技術的な理由から地盤調査がいまだ十分でない地域でも高精度な地盤構造同定や強震動予測ひいては建物被害予測が可能であり、ハザードマップ作成などの防災計画策定に寄与するものと考える。また、既往研究で報告のないP波速度の遅い範囲でのS波速度とP波速度の関係などを日本の膨大なボーリング調査記録に基づき調査できたことは学術的にも意義は大きく、今後の地盤調査にも寄与するものである。
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