| 研究課題/領域番号 |
17K13481
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
日本語教育
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
瀬尾 匡輝 茨城大学, 全学教育機構, 准教授 (20761026)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 商品化 / 消費 / 教師・学習者の意識 / 新自由主義 / 海外の日本語教育 / 地域間の比較 / 言語教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、香港とベトナムの社会人教育機関の教師、学習者、プログラム運営者へのインタビュー調査から、言語学習の商品化と消費に対するかれらの意識や経験を探り、言語学習の商品化と消費の実態と構造を明らかにすることを試みた。そして、余暇活動として日本語を学ぶ学習者が多い香港と昇給や就職のために学ぶ学習者が多いベトナムを比較し、余暇的学習と社会文化資本の獲得蓄積という２つの異なる消費行動での言語学習の商品化の相違点を明らかにすることを試みた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、これまで議論が避けられがちだった教育と経済的行為を結びつけ、言語学習の商品化の利点をどのように生かしていくことができるのか、また考えられる問題をどのように防いでいけるのかを検討することを試みた。また、学習者、常勤・非常勤教師、母語話者・非母語話者教師、プログラム運営者等異なる立場の人々への調査を進め、それぞれの立場からの商品化と消費に対する経験や考えを探ることで、より包括的に商品化と消費について考察することを試みた。そうすることで、これまで個々の分析では明らかにすることができなかった相互の関係を探り、言語学習の商品化と消費の実態と構造を解明することができた。
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