| 研究課題/領域番号 |
17K13525
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
日本史
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
林 晃弘 東京大学, 史料編纂所, 助教 (10719272)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 徳川家光 / 寺社政策 / 朱印地 / 継目朱印 / 寛永末寺帳 / 寺社奉行 / 江戸触頭 / 菩提寺 / 家光政権 / 寺院法度 / 本末制度 / 寺社興隆 / 寺社領 / 日本史 / 近世史 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、家光政権期の寺社政策についての基礎的な事実を明らかにすることである。これまで十分に活用されてこなかった寺社の記録史料を用い、研究を進めた。主な成果としては、第一に、家光代始の時期における寺社政策について、従来注目されてきた末寺帳の徴収だけでなく、それ以外の諸動向を明らかにしつつ再検討を行った。第二に、研究蓄積の少ない寺社奉行について、成立期の実態と、寛文期への展開を示した。第三に、肥後細川家を事例に、近世大名家の菩提寺の成立を政治史的な背景を踏まえつつ明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近世前期は、中世段階の政治権力と寺社の関係が変容し、近世中後期につながる関係が新たに形成されるという点で重要である。近年は、中世後期と近世中後期において著しい研究の進展があるが、両者の間にある近世前期の研究は低調である。本研究では、家光政権期を中心に、寛永末寺帳徴収や寺社奉行設置などの事実関係を、政治史的な背景を踏まえて明らかにした。政治と宗教の関係を通史的にとらえる上で一つの画期となる時期を検討し、前後の時代を架橋するような見通しを示した点に、学術的・社会的な意義がある。
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