| 研究課題/領域番号 |
17K13700
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
理論経済学
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
高橋 修平 京都大学, 経済研究所, 准教授 (60645406)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 賃金調整 / 金融市場 / 金融政策 / 長期均衡 / 労働時間 / マクロ経済 / 複数均衡 / 名目価格 / 状態依存性 / 状態依存 / 名目賃金 / 経済厚生 / 厚生 / 状態依存型賃金設定 / ニューケインジアンモデル / 借入制約 / 金融市場の不完全性 / マクロ経済学 / 景気循環 |
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| 研究成果の概要 |
（１）名目賃金調整のタイミングがインフレ率など経済状態に依存する経済において、長期均衡の唯一性を示した。（２）名目価格調整のタイミングがインフレ率など経済状態に依存する経済において、デフレーションの場合にはインフレーションの場合よりも長期均衡が唯一である可能性が高いことを明らかにした。（３）家計の借入制約の変化は経済全体の労働時間に大きな影響を与えない可能性が高いことを示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、これまで十分解明されていなかった、名目価格・名目賃金調整が状態依存性を持つときに長期均衡が唯一であるかという問題、そして家計が直面する借入制約という金融市場の状態が総労働時間にどのような影響を与えるかという問題に対して一定の答えを出したことにある。本研究の社会的な意義は、金融政策および金融市場の状況が個々の価格・賃金調整、労働時間、経済厚生に与える影響を明らかにしたことにある。
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