| 研究課題/領域番号 |
17K13747
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
財政・公共経済
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| 研究機関 | 専修大学 (2019-2023)
一橋大学 (2017-2018) |
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研究代表者 |
森 啓明 専修大学, 経済学部, 准教授 (40778247)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 人的資本 / パネルデータ分析 / 健康問題 / 幼児期 / 幼児教育 / 所得格差 / パネルデータ / 労働市場 / 若年労働者 / 若年期 / 健康 / 技能形成 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、若年期の健康問題が賃金に長期的な影響を及ぼす理由を明らかにすることとを目的としている。その目的を達成するために、英国のNational Child Development Studyのデータを使用し、若年期の健康問題が技能形成と健康資本の双方に影響を与えることを考慮したモデルを推定し、反実仮想分析の結果から、若年期の健康問題が賃金に与える影響の大部分は、技能形成が阻害されることにより説明されることが示唆された。これらの結果は、"Childhood Health and Lifecycle Human Capital Formation"と題したワーキングペーパーにまとめ、公開した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、若年期に経験する健康問題が労働市場での賃金へ与える影響について理解を深めるものであり、研究結果からは、若年期の健康問題が賃金へ悪影響を与えることを抑制するためには、特にメンタルヘルスの問題が教育投資に影響を及ぼさないように支援することが重要であることが示唆された。これらの結果は、若者の健康問題への効果的な支援は、教育支援と並行して行う必要があることを示している。
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