| 研究課題/領域番号 |
17K13789
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 創価大学 (2018)
国際医療福祉大学 (2017) |
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研究代表者 |
酒井 健 創価大学, 経営学部, 准教授 (60757061)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 危機対応 / 組織の正統性修復 / 経営者の表情 / 利害関係者 / 印象評定 / 正統性の修復 / 企業不祥事 / クライシス・コミュニケーション / イメージ回復理論 / 状況に応じたクライシス・コミュニケーション理論 / 非言語コミュニケーション / 文献研究 / 比較事例研究 / 正統性 / 言説 |
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| 研究成果の概要 |
組織の正統性修復戦略の既存研究は経営者の言語に着目してきたが，本研究では経営者の表情が戦略の帰結に大きな影響を及ぼし得ることを明らかにした．事例として，同じ危機に直面して正統性の修復を試みたが成否が分かれた類似条件の多い二企業を取りあげ，経営者の言語と表情に着目して比較分析を行った．その結果，両社の言語メッセージの内容はほぼ同じであった．それに対して表情については，片方の経営者に関しては大きな問題がないと評価されたが，もう一社の経営者の知的で強そうな表情が日本の利害関係者に不適切と判断された可能性が高いことが分かった．この表情の違いが，両社の正統性の修復の成否に影響を与えた可能性が示された．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現代社会では組織の危機対応に関する知見が求められている．既存の研究では，危機対応にあたる経営者が発する言語メッセージを一種の戦略的行為として捉え，それに対する利害関係者の評価・反応に焦点を当てて分析してきた．これに対して本研究では，日本で実際に生じた事例（2014年7月に発覚した上海福喜食品期限切れ食肉事件に関する2社の対応と，それに対する利害関係者の反応・評価）の分析を通じて，危機直後の記者会見に臨む経営者が発する言語だけが重要なのではなく，非言語メッセージ―特に「表情」に対する社会からの評価が，組織の正統性修復の成否に影響を及ぼすことを具体的に明らかにした．
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