| 研究課題/領域番号 |
17K13791
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 東京理科大学 (2018-2019)
立教大学 (2017) |
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研究代表者 |
安田 直樹 東京理科大学, 経営学部経営学科, 講師 (70756981)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 海外子会社 / ネットワーク / 撤退 / 国際化プロセス / 進出 |
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| 研究成果の概要 |
近年の国際経営の研究では、多国籍企業の子会社を個別に捉えるのではなく、子会社全体が形成するネットワークとして捉える必要性が主張されており、本研究では海外子会社ネットワークの視点から海外子会社の行動に与える影響を統計的実証分析によって明らかにした。本研究では海外子会社ネットワークを複数の指標で示し、それらが海外子会社の撤退や設立、あるいは海外子会社の現地販売あるいは調達、輸出入行動にどのような影響を与えるのかを分析し、明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は国際経営戦略研究において近年注目されている子会社ネットワークについて、その存在だけでなくその構造と発展プロセスを明らかした点に特色がある。近年の海外子会社に関する研究では子会社ネットワークの見通しがなければ個々の子会社の行動の理解は困難であるとの認識が広まっており、本研究はその要請に応えるものである。また実務上も、海外子会社ネットワークの影響によって個々の海外子会社の取る行動が異なることが明らかになったことから、個々の子会社の意思決定において子会社ネットワークの見通しが不可欠になることが示された点、競合を含めた他社の行動予測につながる点において社会的意義がある考えられる。
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