| 研究課題/領域番号 |
17K13803
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 久留米大学 |
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研究代表者 |
宮本 琢也 久留米大学, 商学部, 教授 (70549683)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 戦略 / オープン化 / 経営環境 / 探索行動 / イノベーション / 組織間学習 / 中小企業 / 経営戦略 / 技術転換 / ネットワーク / 経営学 / 商学 / 経済事情 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，オープン化を志向する際に，どのような目的と戦略でオープン化が進められ，またそれに付随してマネジメントをどう行うのかという点を検討した。例えば，積極的に探索行動を行ってパートナーを探索する方法に対し，自ら探索するのではなく，パートナーを呼び込むようなスタイルでオープン化を進める方法では，あるべきマネジメントスタイルが異なる。また，オープン化に目的として，自社ブランドの製品の開発を目的としているのか，販路開拓を目的としているのか，そして企業が置かれた状況の違いなどによっても，あるべき手段やマネジメントにも違いが生じることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
発見事実の中でも，最も社会的意義が分かりやすいものとして，次のようなケースがある。一見するとオープン化に消極的に見える企業であっても，水面下ではオープン化にうまく対応できている企業もある一方で，逆に，オープン化に積極的だが成果が上がっていない企業もある。パートナーを探索するために時間や経営資源を投入しても，その目的と自社の戦略・組織との間にズレがあるために機能していないこともあれば，積極的には探索行動は行っていないが，設計～加工にたるまで総合力があり，自然とパートナーが集まる企業もある。つまり，オープン化に際して，その目的とともに，戦略・組織，技術環境・競争環境などが成果に影響を及ぼしている。
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