| 研究課題/領域番号 |
17K13819
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 福島大学 |
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研究代表者 |
根建 晶寛 福島大学, 経済経営学類, 准教授 (60739225)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
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| キーワード | 包括利益 / その他の包括利益 / アナリスト予想 / キャッシュフローライフサイクル / 当期純利益 / 経常利益 / リサイクル / キャッシュフロー・パターン / 研究開発効果 / 財務会計 / 会計学 |
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| 研究成果の概要 |
主な研究成果は、以下の論文を日本会計研究学会用の報告Paper、パワーポイントにまとめたことである。報告タイトルは、「アナリストの包括利益情報の有用性・活用手順に関する実証分析」である。2019年9月8日の日本会計研究学会（会場は神戸学院大学ポートアイランドキャンパス）で整理したパワーポイントを報告し、司会者の先生から貴重なコメントを頂戴した。その後、必要な計量経済学に関する手法を深く学習し、サンプル数を大きく増加させ、パイロットテストを繰り返している。本研究は、近い将来、国際的な学術誌に投稿される予定である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
国内外の先行研究は、当期純利益と包括利益のうち、株主の投資意思決定における相対的な情報内容の比較に焦点を当てたものが多い（Dhaliwal et al.1999, Biddle and Choi 2006) 。近年では、包括利益と市場リスクとの関連性を分析した研究もいくつか確認できる（Bamber et al.2010, Khan and Bradbury 2014)。最近では、包括利益と企業の配当政策との関係性をとらえた研究も公表されている（根建 2018)。しかし、特に日本企業の分析サンプルを用いた包括利益とアナリスト予想との関係性に焦点を当てた実証研究は少ないため、検証の意義がある。
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