| 研究課題/領域番号 |
17K13826
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
会計学
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| 研究機関 | 立教大学 (2021-2022)
茨城大学 (2017-2020) |
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研究代表者 |
細田 雅洋 立教大学, 経営学部, 助教 (50733888)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | ダイバーシティマネジメント / ジェンダー平等 / インクルージョン / 売上高 / 顧客満足 / 退職意向 / 退職コスト / ロイヤルティ / ワークライフバランス / 平等な昇進 / エンゲージメント / ダイバーシティマネジメントの認知 / CSRアソシエーション / 信頼 / ダイバーシティ / 会計学 |
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| 研究成果の概要 |
研究成果の概要は以下の4つである。第1に，顧客のジェンダーダイバーシティマネジメントの認知と売上高との関係を国内のホテル業の事例を通じて明らかにした。第2に，ジェンダーダイバーシティマネジメントの認知と退職意向との関係におけるメカニズムを従業員の退職意向低減と退職コスト削減に成功した国内のホテル業の事例を通じて明らかにした。第3に，ジェンダー平等の施策を戦略的に実践する方法を国内の小売業と銀行の事例を通じて明らかにした。第4に，国内の銀行で調査を進める過程で，ジェンダー平等による財務的・非財務的成果ならびに両者の関係におけるメカニズムを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は，ダイバーシティマネジメント，とりわけジェンダーダイバーシティに取り組むことによる財務的・非財務的成果ならびに両者の関係におけるメカニズムを日本企業を対象に明らかにしたことである。
社会的意義は，ジェンダーダイバーシティに取り組むことによる財務的・非財務的成果ならびに両者の関係におけるメカニズムを明らかにすることを通じて，日本企業に対してジェンダーダイバーシティに取り組む意義を提示したことである。
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