| 研究課題/領域番号 |
17K13866
|
|---|
| 研究種目 |
若手研究(B)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 研究分野 |
社会学
|
|---|
| 研究機関 | 統計数理研究所 |
|---|
研究代表者 |
稲垣 佑典 統計数理研究所, データ科学研究系, 特任助教 (30734503)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
|
|---|
| キーワード | 社会関係資本 / 信頼 / 実験的調査 / Web調査 / Satisfice / 地域間異質性 / 社会調査 / Web実験 / 社会調査法 / 信頼感 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では、問題解決のために協力を要請された人々が、実際にどのように行動するかを社会調査（Web調査）の枠組みの中で測定するための実験的な技法を考案した。また、それらの行動を規定する要因に地域ごとの差異があるかについての検証も行った。主な知見として、①協力の要請に対して、親密な関係性が構築されている地域の住民であるほど応答する ②他者に対する信頼感が高いほど、協力行動への寄与が高い ということが明らかとなった。さらに一連の調査遂行過程において、データの妥当性を担保するために不適当な回答を行なう対象者をランク付けする方法も考案した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
問題解決のための協力要請に対して、人々がどのように応答するかという行動把握のための技法を開発したことで、市民共同体の成熟度をより精緻に把握できるようになった。今後、本研究の技法が各種調査に導入されれば、実態に即した共同体に関する資料を作成でき、効率的な政策立案に役立つことが期待される。また上述の過程で、Web調査における不適当回答を検出するための知見の蓄積もできており、それらはオンライン化が加速する社会調査において、いかにして妥当性のある結果を導くかといった課題を考えるうえでも有用である。
|
