| 研究課題/領域番号 |
17K13867
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 大阪市立大学 (2020)
地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) (2017-2019) |
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研究代表者 |
平山 亮 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (10728075)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 介護離職 / 非正規雇用 / ジェンダー / 家族介護 / きょうだい |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、仕事と介護の両立に関わる情報的資源や社会関係的資源の量を「介護レディネス」と呼び、就業者の雇用形態（正規雇用か非正規雇用か）や性別による「介護レディネス」の違いを検討した。オンライン調査からは、「介護レディネス」は雇用形態にかかわらず女性のほうが男性よりも高いという結果が得られた。他方で介護離職者には女性が圧倒的に多いことから、女性の離職は必ずしも「介護レディネス」に必ずしも帰属できないと考えられ、情報の周知やサポーティブな職場環境づくりの推進だけでは介護離職は抑えきれない可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は二点ある。一つは、親の介護未経験の就業者が、介護が始まった際の「仕事と介護の両立」に必要な資源をどの程度持っているかを示すことで、就業者が介護をしながら働き続けることを支える施策について考えるための基礎情報を提供している点である。もう一つは、介護離職リスクが高い層は必ずしも支援制度の知識が少ないわけでもなく、また、職場内のサポートが得られにくいわけでもないことを示すことで、制度に関する情報の周知や職場のサポート体制づくりを促す啓発を中心としたこれまでの施策の有効性を議論することができた点である。
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