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新しいfMRI課題を用いた思春期の児童における非生理的摂食の神経・心理学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K13931
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 臨床心理学
研究機関東京大学

研究代表者

中村 優子  東京大学, 大学院総合文化研究科, 特任助教 (00610023)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード摂食制御 / 生理学 / 心理学 / 認知心理学 / fMRI / 肥満 / 味覚刺激 / 思春期 / 報酬系 / 抑制系 / 非生理的摂食
研究成果の概要

生理的な必要がないにもかかわらず、外的刺激によって誘発される摂食を非生理的摂食といい、肥満の大きな原因である。非生理的摂食は、高い食物刺激応答と低い抑制制御機能によっておこる。しかし、これらどちらも大きく改変される思春期において、非生理的摂食と報酬系・抑制系発達との因果関係については分かっていない。本研究では、思春期コホートデータと機能的MRI (fMRI) 実験により、思春期における非生理的摂食を神経科学・心理学的に解明することをこころみた。本研究の結果から、摂食制御に関わる脳活動領域 (caudate)は食物刺激によって惹起される摂食欲求を制御することに関わっている可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の思春期コホートデータから、思春期において、痩せ願望が高いほどBMIの値が低いことがわかり、さらに、fMRI実験の結果から、思春期において、視覚刺激に対する欲求が高いほど、摂食制御に関わる脳活動領域 (caudate)の活動が高く、摂食抑制に関する質問紙の指標が高いことがわかった。これらの結果から、思春期では視覚的食物刺激により摂食欲求が惹起されやすく、この摂食欲求を抑制するための抑制機能が発達していないほど、体重の増加につながることが示唆された。思春期における非生理的摂食の制御には視覚的食物刺激提示の機会を制御することが重要である可能性があるといえる。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [雑誌論文] Difference in neural reactivity to taste stimuli and visual food stimuli in neural circuits of ingestive behavior.2019

    • 著者名/発表者名
      Nakamura Y, Imafuku M, Nakatani H, Nishida A, Koike S
    • 雑誌名

      Brain Imaging and Behavior

      巻: Epub ahead of print 号: 5 ページ: 1-11

    • DOI

      10.1007/s11682-019-00048-0

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Distinct brain responses to different food cues in adolescents.2018

    • 著者名/発表者名
      Nakamura Y, Koike S
    • 学会等名
      96th General Session of the International Association for Dental Research
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Distinct brain responses to different food cues in adolescents2018

    • 著者名/発表者名
      Yuko Nakamura, Shinsuke Koike
    • 学会等名
      the 2018 IADR/PER General Session & Exhibition
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2020-03-30  

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