研究課題/領域番号 |
17K14014
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 東京大学 |
研究代表者 |
工藤 尚悟 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 助教 (20755798)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | サステイナビリティ学 / 高齢社会 / アクション・リサーチ / 地域づくり / 農山村 / アントレプレナーシップ / 人口減少 / サステイナビリティ教育 / サステナビリティ学 / 演習教育 / アクションリサーチ |
研究成果の概要 |
本事業では、高齢社会をテーマとしたフィールド演習を設計・実施した。この過程で、これまでサステイナビリティ学で用いられてきた6つのコンピテンシーに加え、人口減少・高齢化のように、そもそもそれ自体を問題と捉えるべきか、或いは現象として捉えるべきかというような、テーマの本質を問い直す能力が重要となることが示された。また、研究等を通じて社会と関わる場合には、当事者の価値観に共感する能力(empathetic competency)が極めて重要であることも示された。総じて、本事業は、高齢社会をテーマとした演習の設計・実施という具体的な案件を通じて、広く地域づくりに関わる人材との協働体制の構築に貢献した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本事業はこれまで拡大する人間活動の影響により生じてきた環境問題や開発課題について、学術の面から解決策を提示することを主として発展してきたサステイナビリティ学に対して、日本が経験している人口減少・高齢化社会という社会の縮小が起きている社会の将来的なあり様、特に持続可能な社会経済システムをどのようにつくっていくのかという議論に貢献することを学術的な意義としている。このことについて農山村地域で活躍する起業家に対する調査を実施してきており、この過程を大学院生に対する演習教育として提供している。この内容は都市を中心とした市場を中心とした社会経済システムとことなる仕組みの提案につながると考えられる。
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