研究課題/領域番号 |
17K14025
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研究種目 |
若手研究(B)
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配分区分 | 基金 |
研究分野 |
教育社会学
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研究機関 | 名古屋外国語大学 |
研究代表者 |
竹内 慶至 名古屋外国語大学, 現代国際学部, 准教授 (80599390)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 発達障害 / 特別支援教育 / インクルーシブ教育 / アクションリサーチ / 原学級保障 / 共生・共学 / インクルージョン / 自閉症 / 自閉症スペクトラム / AD/HD / 暴力 / 学級 / 社会的包摂 / 医療化 / 社会実装 |
研究成果の概要 |
本研究では、アクションリサーチの手法を取り入れ、学校現場の教員と共に考え、実際の実践に関与(介入)しながら、学校において発達障害のある児童を包摂するための条件を考究した。フィールドワークの結果、児童の包摂のためには、それまで当該学校が培ってきた「学校文化」がカギとなることが示唆された。具体的には、教員の意識、教職員組織や教職員の関係性、学校を取り囲む地域や保護者の態度・眼差しなどが重要であることが分かった。ただし、近年、学校現場に「医療的な見方」が広がり、それまで学校文化を支えていた「原学級保障」という「包摂の思想」が岐路に立たされている現状も浮き彫りとなった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
「原学級保障」という「包摂の思想」を基盤にした学校文化の現状について明らかにすることができた。また、途上ではあるが、アクションリサーチという現場の教員と研究者の協働研究の形に関する実践的な方法論についても知見を蓄積することができた。本研究の遂行自体が現場へのフィードバックをともなっているため、研究上の知見が現場実践で具体的に役立てることができたということそれ自体が社会的意義を有しており、本研究の知見は他の学校現場においても役立てることができるものである。
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