| 研究課題/領域番号 |
17K14040
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 愛媛大学 |
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研究代表者 |
安積 京子 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (70707603)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 少子化 / 日本の高等音楽教育 / 韓国の音楽教育 / 中国の音楽教育 / ドイツの音楽教育 / 少子化社会 / 出生率 / 音楽教育 / 中国ピアノ教育 / 韓国ピアノ教育 / ドイツピアノ教育 / 廃科・閉校 / 音楽高校 / 短期大学音楽科 / 公立化・4年制化 |
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| 研究成果の概要 |
2010年代に入り、日本は急速な少子化が進んでおり、幼稚園から大学に至るまで入学者数がさらに大幅に減少することが予想される。タイムラグをおいて日本と同様に少子高齢化・人口減少時代を迎える韓国、中国とクラシック音楽の本場ドイツの高等音楽教育の実態について、国際比較研究を行った。これら4カ国の少子化が音楽教育に与える影響を調査し、日本の高等音楽教育における今後の対応策を再考した。女子学生が9割を占める音大生の激減の問題は、究極のところ、女性のキャリア形成の問題そのものであり、就職に代表されるキャリア形成という出口（卒業後）の構造的な改革がなされなければ、今後も女子学生の減少に歯止めがかからない。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の高等音楽教育における卒業者数は、ピーク年の1994年度10,570人から直近の2018年度4,866人へと劇的に半減した。また、2018年度までの過去50年間の音大累積卒業者39万人超の構造を男女別にみると、男性10.3％、女性89.7％であり、卒業生の９割が女性である。今日、日本の音大の多くが大幅な定員割れを起こし、縮小均衡を余儀なくされている。一方、日本以上に少子化に悩むドイツ、韓国、中国の３カ国において少子化が高等音楽教育にどのような影響を及ぼしているのかを現地インタビューも踏まえて各国別に調査分析をした。日欧亜４カ国の実態ベースに、日本の高等音楽教育の少子化対応策を考察した。
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