| 研究課題/領域番号 |
17K14045
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 愛知県立大学 |
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研究代表者 |
藤原 智也 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (50737822)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 美術教育 / ソーシャル・キャピタル / コミュニティデザイン / 現代アート / 地域連携 / コミュニティ / 美術科教育 / アート / 地域 / 美術 / 学校教育 / 地域コミュニティ / 再帰性 / 教育政策 |
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| 研究成果の概要 |
本課題では、学校における美術教育を通したソーシャル・キャピタル形成の方法論について研究を行った。第一に、学校と地域の連携を行っている美術教育実践についての事例調査。特に、中国、関西、中部地方を中心とした小学校、中学校、高等学校の実践事例についてフィールドワークを行った。第二に、社会におけるソーシャル・キャピタル形成や社会課題にアプローチするアートやデザインの検討。具体的には、コミュニティデザインと地域芸術祭に関する専門家・実践者の招聘によるシンポジウムの開催を行った。第三に、それらを総合して、現在の美術科教育の課題の整理を行った上で今後の示唆を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では、地域による参加を通した自治を実質化するための補完性の原理が機能せず、このことが教育政策や文化政策の中央集権的な制度設計を可能にしてきた。その中で、全国一律の学習指導要領のもとでの教科編成やそれに伴う同時代的な現代アートやコミュニティデザインのコンセプトが学校教育で反映されていない現状を、理論的・構造的に明らかにした（学術的意義）。一方でコミュニティの空洞化が民主制の機能不全を招いているとの指摘が社会諸科学で提出されてきたことを踏まえ、それらを手当てするためのソーシャル・キャピタル形成に資するアートやデザインの可能性を明確化し、実践モデルを示唆することができた（社会的意義）。
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