| 研究課題/領域番号 |
17K14048
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 秀明大学 |
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研究代表者 |
中園 長新 秀明大学, 学校教師学部, 講師 (10646897)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2017年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 教科「情報」 / 教員養成 / 情報教育 / 教育学 |
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| 研究実績の概要 |
高等学校学習指導要領が平成30年3月に改訂され、教科「情報」を取り巻く状況が今後さらに変化することが予期される。また、大学の教職課程においては再課程認定の作業中であり、教科「情報」に限らず教職課程そのものを問い直しているところも多いことが確認されている。これらの変化については研究計画提出時にある程度予期できたことではあるが、その詳細が明確になったのは今年度であったといえる。そのような過渡期にあたる本年度は、研究調査の前段階となる、研究環境・資料等の整備ならびに、次年度以降に実施する調査計画の立案に注力した。具体的には、情報教育や教育全般に関する資料収集ならびに、関連する研究会等での情報収集を行った。
当初予定では、学習指導要領等における教科「情報」の扱いの変遷と、大学や教育委員会の意識の関係に着目する予定であった。しかし近年の動向を踏まえると単に教科「情報」だけに着目するのではなく、教職課程や学習指導要領といった大局的な視点が必要と判断し、それらの中で教科「情報」を含む情報教育がどのような位置づけにあるかの調査を行った。調査に際しては、予備的な作業として高等学校をはじめとする情報教育関係教員から公式・非公式に意見を収集しており、その基盤としているところである。収集した意見等は現在整理中であり、平成30年度内の学会発表または論文執筆を目指している。現時点で明らかになった傾向としては、高等学校における教科「情報」に対する温度差、管理職を含む他の教職員の受け止め方に関する意見、機材等の整備に関する意見等がある。収集した意見の整理と並行して、意見を反映した次年度調査の内容・方法についても検討中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
学習指導要領改訂や教職課程の再認定等の変化に対応するため、研究計画や調査計画を当初計画から逸脱しない範囲において、状況に即したものに調整する必要があると判断した。そのため、本年度実施予定であった調査を次年度に持ち越し、今年度は調査のための準備に注力した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は大学（教員養成側）と教育委員会（教員採用側）への調査を並行して実施する。教員養成と採用は常に双方を意識しながら実施されており、それぞれの調査においても双方の関係性を明らかにする設問を盛り込む。
また、学習指導要領改訂や教職課程の再認定等、教員養成・採用を取り巻く状況の変化については引き続き資料・情報収集に努めるとともに、それらの変化が大局的にどのような影響を及ぼしているのかについても考察する予定である。
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