| 研究課題/領域番号 |
17K14048
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
教科教育学
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| 研究機関 | 秀明大学 |
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研究代表者 |
中園 長新 秀明大学, 学校教師学部, 講師 (10646897)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 教科「情報」 / 教員養成 / 情報教育 / 教育学 |
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| 研究実績の概要 |
高等学校現場においては学習指導要領の改訂により、新たに設置される必履修科目「情報I」および選択科目「情報II」の扱いの検討が本格化している。また、小学校段階にも導入されるプログラミング教育等の動向との関わりによっても、教科を取り巻く状況が変化しつつある。教員養成を担う大学では教職課程の再認定が行われ、情報機器の活用等について取り上げる機会が今後ますます増加するものと考えられる。そうした状況において、高等学校教科「情報」教員の養成・採用については特に、教員採用試験で募集を行う自治体の増加や、情報以外の免許（いわゆる副免許）の所持を条件としない自治体の増加等、追い風の状況にある。一方で、大学等において教科「情報」の教員養成に関わっている教員からのインフォーマルな情報提供によると、教科「情報」の免許取得を志望する学生は必ずしも多いとは言えず、目指すべき方向と現実の方向とが乖離しているのではないかとの危惧がある。今年度は具体的な調査・分析を実施する予定であったが、このような現場の変化に対応した調査の在り方を検討することに時間を要しており、調査計画の検討を実施しているところである。
なお、昨年度実施した高等学校現場の教員の意識調査については、引き続き分析を進めており、情報科教員の研究会（全国大会）等において、複数の発表を行った。発表では大学等研究機関の研究者だけでなく、高等学校等で実際に教科「情報」に関わっている教員からの意見やアドバイスもいただくことができたため、今後の調査を実施する上で参考としていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
高等学校現場の状況変化や大学における教員養成課程の改革等に対応した調査を実施するため、調査方法・対象等の検討に予定以上の時間がかかっている。今年度はこれまでの研究成果のアウトプットを中心に活動した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度は研究の最終年度となるため、遅延している調査を実施するとともに、分析・成果発表を行う。具体的には、教員養成を担う大学等に対し、情報科教員養成の現状や近年の動向等についての調査を実施する。また、教員採用・研修を担う行政については、指導主事をはじめとした現場に近い役職を主たる対象として、各自治体の教科「情報」の在り方や、教員の状況等についての調査を実施する。調査方法は質問紙調査またはインタビュー調査を考えている。
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