| 研究課題/領域番号 |
17K14071
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
特別支援教育
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| 研究機関 | 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所) |
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研究代表者 |
阿部 聡子 (野口聡子) 地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所), 臨床研究所, 医師 (60792215)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 学童期未熟児 / 超早産児 / 特別支援教育 / フォローアップ / 医教連携 / 極低出生体重児の就学支援 / 極低出生体重児の学習支援 / 早産児の学童期フォローアップ / 学童期極低出生体重児 / 就学支援 / 学齢期未熟児 / 教育 / 支援体制 |
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| 研究成果の概要 |
当院で1500g未満,30週未満で出生した児の小学3年までの発達予後と就学,学校生活の問題点と保護者の支援ニーズを明らかにした。在胎週数,出生体重が大きいほど知能検査正常で通常学級に進学する児が多いが、入学後に所属学級の変更を要したり神経発達症が顕在化する症例は在胎週数や体重に関わらず存在した。学童期は支援の個別性が高く保護者の発達特性への理解と受容、就学以降の学習環境の再調整や教育機関への情報伝達に課題があることが明らかになった。早産児保護者との協働により就学・学校生活について体験やアドバイスを収載した就学支援冊子を作成し配布、読後調査で94%の保護者が役立つ情報があったと回答した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究ではこれまで本邦で報告の少なかった超早産児を含む未熟児の学童期の発達予後を明らかにするとともに就学後の状況、学校生活における困難さの内容、保護者の支援ニーズについて明らかにした。医療により年齢に応じて適切な成長発達の評価を行うことが重要であるだけでなく、児の発達特性を保護者が理解し受容できるよう支援すること、教育機関へのより具体的な情報提供が児の学校での支援につながることを明らかにした。保護者との協働で作成した就学支援冊子は読後調査で94%の保護者が有用な情報があったと評価し、学童期ピアサポートの必要性も明らかになった。本研究は早産児の学童期支援を拡充する上で重要な知見を得た。
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