| 研究課題/領域番号 |
17K14390
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
気象・海洋物理・陸水学
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| 研究機関 | 気象庁気象研究所 (2018-2019)
東京大学 (2017) |
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研究代表者 |
渡邉 俊一 気象庁気象研究所, 気象予報研究部, 研究官 (60785195)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 渦状擾乱 / ポーラーメソサイクロン / 統計解析 / 気候変動 / 日本海 / 気象学 |
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| 研究成果の概要 |
冬季の日本海上に発生する渦状擾乱に対して、高解像度のデータセットと独自に開発した客観的抽出手法を用いることで、その長期的な変動と気候系との関連、将来変化予測を行った。その結果、渦状擾乱は極域での気候のレジームシフトに伴って、1987年を境に減少していることが明らかになった。また、その発生数は、全球的な気候場と関連しており、日本付近に寒気が流入しやすい時に増加することを明らかにした。また、将来は冬季の季節風が弱化し、渦状擾乱が発生しやすい環境場の形成頻度が減少することで、渦状擾乱の発生数も減少することを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究ではこれまで十分に調べられてこなかった、日本周辺の渦状擾乱について長期的な解析を行った。日本周辺の海域は、海面から大気に熱や水蒸気が大量に供給されることより、気候系に対する影響も大きい。本研究で得られた結果は今後渦状擾乱と気候系の関連を調査するうえで、基盤となる知見である。また、本研究の手法を今後日本海以外の海域に適用することで、世界的な渦状擾乱の研究の促進が期待される。渦状擾乱は、気象災害をもたらすなど社会生活と関連が深く、その長期的傾向や将来変化は社会にとっても重要な情報である。
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