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生殖細胞で発現するPIWI-piRNAによるオス性分化制御機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 17K15152
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 形態・構造
研究機関大阪医科大学

研究代表者

山本 耕裕  大阪医科大学, 医学部, 講師 (20613558)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
キーワード性分化 / PIWI-piRNA / 生殖
研究成果の概要

PIWI変異体メダカならびに網羅的解析からメダカ性分化におけるPIWI-piRNAシステムの役割を解析した。Piwil1変異体の一部では、2次性徴を示さないこと、性ホルモンレベルが優位に低いことを明らかにした。Piwil1変異体の生殖腺ではftz-f1陽性細胞の数が減少し、性分化関連遺伝子の発現が確認されないことを示した。
配偶子における小分子RNAの網羅的解析を行った。piRNAの特徴が認められ、Piwil1変異体の生殖細胞でのみ発現上昇する候補遺伝子を単離した。
これらの結果から、Piwil1変異体では標的遺伝子の発現抑制が解除され、生殖腺における性分化の破綻につながると予想された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

カイコや柿ではPiwi-piRNAによる性分化制御機構が明らかになっている。魚類やほ乳類においてもPIWIの変異体の表現型解析から、性分化におけるPiwi-piRNAの役割が示唆されてきた。本研究により、生殖細胞で特異的に発現するpiRNAが生殖腺体細胞のステロイド産生を制御しており、個体の二次性徴に関わることを示した。本研究は「piRNAが標的遺伝子の発現制御を介して、性ホルモンを調節する」全く新しい知見と考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Gastrointestinal Neurons Expressing HCN4 Regulate Retrograde Peristalsis2020

    • 著者名/発表者名
      Fujii Kensuke、Nakajo Koichi、Egashira Yoshihiro、Yamamoto Yasuhiro、Kitada Kazuya、Taniguchi Kohei、Kawai Masaru、Tomiyama Hideki、Kawakami Koichi、Uchiyama Kazuhisa、Ono Fumihito
    • 雑誌名

      Cell Reports

      巻: 30 号: 9 ページ: 2879-2888

    • DOI

      10.1016/j.celrep.2020.02.024

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Synaptic silencing of fast muscle is compensated by rewired innervation of slow muscle2020

    • 著者名/発表者名
      Zempo B, Yamamoto, Y., Williams, T., Ono
    • 雑誌名

      Science Advances

      巻: 6 ページ: 1-12

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] トランスポゾンの抑制におけるメダカPIWIの役割2018

    • 著者名/発表者名
      山本耕裕
    • 学会等名
      日本動物学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] メダカ配偶子において雌雄差を示すpiRNAの網羅的同定2017

    • 著者名/発表者名
      山本耕裕・大竹規仁・齋藤大介・西村俊哉・田中実
    • 学会等名
      日本動物学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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