| 研究課題/領域番号 |
17K15315
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
水圏生産科学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人水産研究・教育機構 |
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研究代表者 |
下瀬 環 国立研究開発法人水産研究・教育機構, 西海区水産研究所, 主任研究員 (70524792)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 体長制限 / 資源管理 / ブダイ科 / ハタ科 / フエフキダイ科 / ベラ科 / 沖縄 / 漁獲制限体長 / 生活史 / セリ単価 / 肥満度 / 体脂肪率 / 体重 / 水産学 / 農林水産物 |
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| 研究成果の概要 |
水産上重要な魚種の生活史特性（成長・成熟体長・死亡率・寿命）に加えて、個体の成長に伴う経済的価値の上昇も考慮し、経済的に最適な漁獲制限体長を推定した。沖縄県における多くの沿岸魚種で、未成熟期の成長に伴うセリ値（kg単価）の急上昇が確認された。小型魚の漁獲を控え、十分に成長させた後に漁獲することは、個体重量の増加だけでなく、重量単価を上昇させるため、相乗効果が得られる。これらの情報を用い、沖縄県における主要水産魚種15種について、適切な漁獲制限体長を推定した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
水産魚種の漁獲制限体長について、資源量を回復させる目的のみでなく、その経済的な情報も考慮して検討した研究はこれまでにほとんど例がなく、資源管理に活かす際に、利害関係者の理解を得るための重要な考え方になることが期待される。本研究成果は、資源管理に活かすための試算結果そのものであり、関係者の理解を得るのに有益かつ必要な情報となる。
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