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尿路上皮癌微小環境の統合的解析

研究課題

研究課題/領域番号 17K15635
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 人体病理学
研究機関東京大学

研究代表者

森川 鉄平  東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 客員研究員 (80451772)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
キーワード尿路上皮癌 / 免疫微小環境 / 血小板 / 微小環境
研究成果の概要

上部尿路上皮癌271症例のうち腫瘍PD-L1発現陽性例は31例(11%)であり、無転移生存期間と全生存期間が有意に短かった。興味深いことに、血小板数が中央値よりも低い群では腫瘍PD-L1発現は予後に関連しないが、血小板数が高い群では腫瘍PD-L1陽性例は予後不良であり、両者の相互作用が示唆された。尿路上皮癌細胞株と血小板との共培養系を用いた実験でも、血小板と腫瘍PD-L1発現が相乗的に遊走浸潤能を増加させることが示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

今後、尿路上皮癌においてPD-1 / PD-L1を標的とする免疫チェックポイント阻害薬がさらに普及していくと思われるが、尿路上皮癌微小環境を統合的に解析した本研究の検討結果より、腫瘍PD-L1発現と血中血小板数を組み合わせることでより優れたバイオマーカーとなりうることが示唆された。さらに、抗血小板薬との併用により免疫チェックポイント阻害薬の効果を高めることができる可能性も考えられた。

報告書

(3件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] The prognostic value of PD-L1 expression in upper tract urothelial carcinoma varies according to platelet count.2018

    • 著者名/発表者名
      Miyama Y, Morikawa T, Miyakawa J, Koyama Y, Kawai T, Kume H, Fukayama M.
    • 雑誌名

      Cancer Med

      巻: 7 号: 9 ページ: 4330-4338

    • DOI

      10.1002/cam4.1686

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Loss of Stromal Antigen 2 (STAG2) Expression in Upper Urinary Tract Carcinoma: Differential Prognostic Effect According to the Ki-67 Proliferating Index2017

    • 著者名/発表者名
      1.Miyakawa J, Morikawa T, Miyama Y, Nakagawa T, Kawai T, Homma Y, Fukayama M.
    • 雑誌名

      Ann Surg Oncol

      巻: 24 号: 13 ページ: 4059

    • DOI

      10.1245/s10434-017-6097-7

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Diagnostic utility of Ki-67 immunohistochemistry in small endoscopic biopsies of the ureter and renal pelvis2017

    • 著者名/発表者名
      Koyama Y, Morikawa T, Miyakawa J, Miyama Y, Nakagawa T, Homma Y, Fukayama M.
    • 雑誌名

      Pathol Res Pract

      巻: 213 号: 7 ページ: 737

    • DOI

      10.1016/j.prp.2017.04.009

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2020-03-30  

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