| 研究課題/領域番号 |
17K15754
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
医療社会学
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| 研究機関 | 公益財団法人大原記念労働科学研究所 |
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研究代表者 |
佐野 友美 公益財団法人大原記念労働科学研究所, 研究部, 研究員 (70782548)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 参加型職場環境改善 / 労働安全衛生活動 / 職場改善活動 / 労働安全衛生 / 医療現場 / 介護現場 / 産業保健 / 医療・介護職場 / 参加型職場改善 / 一次予防 / 職場環境改善 / 医療・介護 |
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| 研究成果の概要 |
医療・介護現場で働く人の安全・健康向上を目的に、包括的な視点で現場の労使が主体的に取り組む職場改善活動について、現場に根付く必須要素を取り入れた支援ツール・プログラムの開発を進めた。現場調査の結果を踏まえ、短時間での実施や、交替勤務への対応等、現場の特性に合わせた柔軟な改善活動を重視した。対策事例の内容として、患者・利用者の安全衛生対策と、年齢・職種・人種等が異なる多様な職員同士の連携を中心に取り上げた。具体的には、参加型職場改善の手法を基に、対策事例リストと、支援プログラムを開発し、現場応用を進めた。これらの結果を踏まえ、短時間で概要を理解し、効率的に実践するための支援マニュアルを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
職場改善には人間工学、医学、心理学など学際的な知見が現場応用されている。今回、様々な職場改善活動を学際的に整理することにより、包括的な視点に基づく支援ツール・プログラムを開発できた。また、職場改善活動の基盤部分は医療・介護現場以外にも共通する点があり、今後、他業種への応用も検討する。開発された支援ツール・プログラムは、労使主体の職場改善活動を推進してきた実際の事例から抽出した必須要素を含む。労使主体の職場改善活動を効果的に行うための仕組みづくりや職場へのアプローチ方法を具体的に提示することができ、安全で健康的な職場環境の形成、さらには質の高い医療・介護サービス提供体制の構築に貢献できる。
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