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B7ファミリータンパクを用いた自己免疫性甲状腺疾患の新規検査法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 17K15774
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 病態検査学
研究機関大阪大学

研究代表者

井上 直哉  大阪大学, 医学部附属病院, 臨床検査技師 (80710269)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード自己免疫性甲状腺疾患 / 遺伝子多型 / B7ファミリー / T細胞 / 甲状腺 / 検査法 / polymorphism / 臨床検査
研究成果の概要

本研究では、B7ファミリーと自己免疫性甲状腺疾患との間に関連性があるのかどうか明らかとするために、我々は自己免疫性甲状腺疾患患者および健常群において遺伝子多型をタイピングし、B7ファミリー発現を調べた。その結果、我々は、CD80 rs1599795A/TおよびCD86 rs2222631多型がそれぞれ橋本病の重症度およびバセドウ病の活動性に関与しており、一方CD86 rs2715267A/C多型は橋本病の疾患感受性に関係しており、末梢血中B細胞におけるCD80発現また末梢血単球におけるCD86発現が自己免疫性甲状腺疾患の重症度および疾患感受性にそれぞれ関与する、以上の内容を初めて明らかとした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

今まで、副刺激分子であるB7ファミリーと自己免疫性甲状腺疾患との関係は、明らかではない部分が多かったが、本研究において遺伝子多型解析および免疫細胞おける発現解析を行った結果、B7ファミリーと自己免疫性甲状腺疾患の病態との関係がより明らかとなった。本研究成果により、自己免疫性甲状腺疾患の病態解明につながり、さらに病態を鋭敏に反映する新規検査法の開発にもつながる結果であり、患者さんへの利益につながると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] Increases of CD80 and CD86 Expression on Peripheral Blood Cells and their Gene Polymorphisms in Autoimmune Thyroid Disease.2020

    • 著者名/発表者名
      Watanabe A, Inoue N, Watanabe M, Yamamoto M, Ozaki H, Hidaka Y, Iwatani Y.
    • 雑誌名

      Immunol Invest

      巻: 49(1-2) 号: 1-2 ページ: 191-203

    • DOI

      10.1080/08820139.2019.1688343

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] 自己免疫性甲状腺疾患におけるCD80およびCD86の遺伝子多型および蛋白発現解析2019

    • 著者名/発表者名
      井上直哉、渡邉幹夫、日高洋、岩谷良則
    • 学会等名
      第59回日本臨床化学会年次学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] CD80およびCD86遺伝子多型と自己免疫性甲状腺疾患との関連2019

    • 著者名/発表者名
      井上直哉、渡邉幹夫、渡辺彩乃、山本麻由、日高洋、岩谷良則
    • 学会等名
      第29回臨床化学会近畿支部総会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書 2018 実施状況報告書
  • [学会発表] 自己免疫性甲状腺疾患の発症・病態予後とB7H5およびB7H6遺伝子多型との関連2019

    • 著者名/発表者名
      北原希望、井上直哉、渡邉幹夫、日高洋、岩谷良則
    • 学会等名
      第66回日本臨床検査医学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2017-04-28   更新日: 2021-02-19  

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