| 研究課題/領域番号 |
17K15822
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 日本福祉大学 (2021)
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター (2018-2020)
千葉大学 (2017) |
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研究代表者 |
宮國 康弘 日本福祉大学, 社会福祉学部, 講師 (90734195)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 認知症 / ソーシャル・キャピタル / 介護予防 / ポピュレーション戦略 / ポピュレーションアプローチ / マルチレベル分析 / 社会的サポート / ポピュレーション・アプローチ / 健康増進 / 高齢者保健 |
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| 研究成果の概要 |
高齢期の豊かな社会関係が、認知症発症を予防することは知られているが、社会的サポートの豊かな「地域」に暮らす高齢者の認知症発症との関連は報告がほとんどない。
そこで、本研究では、要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住の高齢者15,313人のデータを用いて、社会的サポート4つの側面に着目し、社会的サポートが豊かな地域に暮らすことで認知症発症を抑制するのかを検証した。本研究の結果、個々人の社会的サポートの有無にかかわらず、地域レベルの社会的サポート（情緒的サポート受領）が1％高いと、個人の認知症発症リスクが約4％低いことが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
認知症高齢者が今後増加することが見込まれている我が国では、どのように予防していくのかは社会的関心が高い。その中で、本研究により明らかになった、地域の社会的なつながりを醸成していくことで、認知症発症が抑制される可能性があることが示唆されたことは、社会的意義が高いと考えられる。社会的なつながりを構築していくことは地域づくりにも関係すると考えられるため、地域住民の活動にも反映することが可能であることから行政施策につなげることもできると期待できる。
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