| 研究課題/領域番号 |
17K15832
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
疫学・予防医学
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| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
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研究代表者 |
細野 晃弘 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 研究員 (00723454)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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| キーワード | presenteeism / absenteeism / コホート研究 / 産業衛生 / 産業精神保健 / 労働衛生 / 労働精神保健 |
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| 研究成果の概要 |
計5回の経時測定データを用いて，presenteeismの指標として労働生産性を目的変数とし，先行研究から労働生産性に影響を与えることがわかっている各種要因を説明変数とする線形混合効果モデルを用いた解析を行った．その結果，説明変数のいくつかが単変量解析で有意性を示したが，多変量解析では抑うつ・不安とニコチン依存性を除きすべての有意性が消失した．そして，最終的に，各変数間の因果関係として，職場のいじめが抑うつ・不安を介して労働生産性に影響を及ぼすことを媒介分析用いて確かめることができた．本研究によって，労働生産性の観点から，職場のいじめの果たす役割の大きさを明らかにすることができた．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で初めて，職場のいじめは，抑うつ・不安を通じて病気出勤に影響することを実証することができた．2020年より職場でのパワーハラスメント防止措置を事業主に義務付ける改正労働施策総合推進法が施行されたが，コンプライアンスの観点からだけではなく，労働生産性の観点からみても，労働者の心の健康の観点からも，職場のいじめをなくす取り組みの意義は大きい．
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