| 研究課題/領域番号 |
17K15847
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター (2018-2020)
東京大学 (2017) |
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研究代表者 |
齋藤 順子 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 研究員 (30782354)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 高齢者 / 高齢者研究 / 要介護度 / 健康の社会的決定要因 / 介護予防 / 社会疫学 / コホート研究 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、高齢者データ(日本老年学的評価研：JAGES)と公的介護保険データを結合し、社会環境要因（外出頻度、社会的サポートの有無）とその後の要介護度やパターンの変化との関連を検討した。その結果、外出頻度が少ない男性はより程度の重い要介護パターンに属する可能性が高く、また、社会的支援を提供している女性はその後の機能低下の割合が小さいことが明らかとなった。これらの結果から、通いの場の充実や社会参加の促進といった地域介入がより好ましい要介護度変化パターンを増やす可能性が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、豊富な社会経済的データをもつ大規模高齢者パネルデータ(JAGES)と公的介護保険データを結合することで、社会環境要因と要介護度の時系列変化との関連分析が可能となり、国が推進する介護予防のための通いの場の充実や社会参加の促進が、要介護認定の予防だけでなく、要介護期間が短く要介護度が低いパターンを増やせる可能性を示したことである。
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