| 研究課題/領域番号 |
17K15858
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 研究分野 |
衛生学・公衆衛生学
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| 研究機関 | 東邦大学 |
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研究代表者 |
今村 晴彦 東邦大学, 医学部, 助教 (40567393)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2017年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 住民組織活動 / 地区組織活動 / 波及効果 / 血圧 / 健康知識 / 健康行動 / 社会医学 / 住民組織 |
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| 研究成果の概要 |
地域の住民組織活動（保健推進委員など）に着目し、活動による周囲への健康情報・行動変容の波及効果の程度や範囲を疫学的に検証した。長野県Ｋ町における、質問票を用いた縦断調査（40歳以上の全町民を対象とし、2017年と2019年に実施）、およびその間に血圧関連知識の波及を目的として実施された保健推進委員活動（啓発チラシと啓発トイレットペーパーの作成・配布、口コミ、健康教室、イベントでの発表の５種類）により、主に以下の点が示唆された：①各活動がどの程度町民に届いていたかの到達度は、トイレットペーパーが最も高く、健康教室が最も低かった。②５つの活動それぞれの到達は、血圧関連知識の上昇と関連していた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的な特色は、住民組織活動の波及効果に関して、地域ベースの調査により包括的に検証したことである。わが国では、多くの自治体で、行政との協働による住民組織活動が行われおり、その活動は地域のソーシャル・キャピタル（人と人とのつながり）醸成や健康増進に資するものとして着目されてきた。これまで、住民組織活動の成果については、事例報告や活動者本人の行動変容に関する研究は多いが、本研究では、疫学的な視点から、特に健康知識の波及に関するエビデンスの一端を示したことに意義があると考えられる。また本研究は、全国で実施されている住民組織活動に対して、地域の現状を考慮した活動の選択肢を示したと考えられる。
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